医学部面接・小論文対策テーマ集

医学部面接・小論文試験対策について

基本的には学科試験の点数が重要視されていますので、面接・小論文試験については過度に対策する必要はありません。

ただ、常識的な医療テーマや社会問題については知っておいた方が好印象です。医学部受験生が知っておくべきテーマをまとめたので、参考にしてください。

医学部面接・小論文対策テーマ集

●新型出生前診断

妊婦から採血しその血液中の遺伝子を解析することにより、胎児の染色体や遺伝子を調べる非侵襲的検査である。母体血中にある胎児由来遺伝子を調べることにより、胎児性別診断、RhD陰性妊婦での胎児のRhD血液型診断、胎児の単一遺伝子病や染色体異常の診断、妊娠高血圧症候群の発症予知・胎盤機能評価の評価などを目的とする。なお、検査が可能なのは21トリソミー、18トリソミー、13トリソミーの異常のみである。この3つ以外の染色体異常は見つけられない。非侵襲的でかつ高精度の出生前診断法であるため優生的な目的への応用が危惧されている。感度、特異度からみる検査自体の精度は、トリソミー21のローリスク群を900人にひとり程度の頻度と考えて計算すると陽性的中率は30％程度にしかならない。あくまでも確定診断ではなくスクリーニング検査と考えられるため、倫理的な問題の本質は従来の血清マーカーテストと同じと考えられる。

●児童虐待

日本の児童虐待防止法では、「児童虐待」を、「保護者（親権を行う者、未成年後見人その他の者で、児童を現に監護するものをいう）がその監護する児童（18歳に満たない者）に対し、次に掲げる行為をすること」とし、以下の行為を列挙している（2条）。

・児童の身体に外傷が生じ、又は生じるおそれのある暴行を加えること。

・児童にわいせつな行為をすること又は児童をしてわいせつな行為をさせること。

・児童の心身の正常な発達を妨げるような著しい減食又は長時間の放置

・児童に対する著しい暴言又は著しく拒絶的な対応

●混合診療について

厚生労働省は日本国内での「保険診療と保険外診療の併用」としている。日本医師会によれば『保険診療と保険診療外の診療行為自体の混在ではなく、日本の国民皆保険体制の公的医療保険制度の主幹システムである「医療の現物給付」の中での「費用の混在」（一部負担金を含む保険給付と保険外の患者負担との混合）を指す』とされる。

●少子高齢社会

日本の急激な少子高齢化の主たる要因としては、出生率の低下による少子化とっ平均寿命の伸長による長寿命化の二つがあげられる。老年人口比率が、極めて短期間に、かつ、かなりの高率になることが、日本の高齢化の特徴としてあげられる。また、老年期は前期老年期（65～74歳）と後期老年期（75歳以上）に分けることができるが、それぞれの人口比率の変化をみてみると、日本の場合、老年人口のなかでも特に後期 老年期人口の増加が著しい。この後期老年期には、寝たきりや認知症の発現率が高まることが指摘されており、高齢者介護に対する今以上の対応が必要となってくる。

●生活習慣病

日本では生活習慣に起因する疾病として主として、がん、脳血管疾患、心臓病などが指摘され、それらは日本人の3大死因ともなっている。肥満はこれらの疾患になるリスクを上げる。また肥満自体が生活習慣病のひとつともされることがある（なお、肥満に関連して起きる症候群をメタボリックシンドロームとも呼ぶ）。また概説で説明したように、糖尿病（1型糖尿病を除く）・脂質異常症（家族性脂質異常症を除く）・高血圧・高尿酸血症などが挙げられることもある。

●尊厳死と安楽死

・尊厳死：人間が人間としての尊厳を保って死に臨むことである。尊厳死を保つための手段のひとつとして、苦痛から解放されるためにペインコントロール技術の積極的活用が挙げられる。無意味な延命行為の拒否については、実際に死を迎える段階では意識を失っている可能性が高いため、事前に延命行為の是非に関して宣言するリビング・ウィル（Living Will)が有効な手段とされる。

・安楽死：患者本人の自発的意思に基づく要求に応じて、患者の自殺を故意に幇助して死に至らせること（積極的安楽死）、および、患者本人の自発的意思に基づく要求に応じ、または、患者本人が意思表示不可能な場合は親・子・配偶者などの自発的意思に基づく要求に応じ、治療を開始しない、または、治療を終了することにより、結果として死に至らせること（消極的安楽死）である。

●救急医療

現在の日本における救急医療体制は、都道府県が作成する医療計画に基づいており、二次医療圏までで対応させるとしている。また、その「重症度」に応じて以下の3段階で対応することとされている。救急指定病院もこれらの段階のうちどの段階まで対応するか想定した上で患者受け入れ体制をとっている。しかし、こうした重傷度に応じた体制には限界があり、初期（一次）～三次救急と独歩来院を包括して診療する北米型のERシステムを採用する病院も出てきている。

●トリアージ

一般には災害医療において、負傷者等の患者が同時発生的に多数発生した場合に、医療体制・設備を考慮しつつ、傷病者の重症度と緊急度によって分別し、治療や搬送先の順位を決定することである。助かる見込みのない患者あるいは軽傷の患者よりも、処置を施すことで命を救える患者を優先するというものである。

●自殺とうつ病

日本の自殺者305名の遺族を対象にした調査を元にした危険複合度の分析によれば、主な根本要因として「事業不振」、「職場環境の変化」、「過労」があり、それが「身体疾患」、「職場の人間関係」、「失業」、「負債」といった問題を引き起こし、そこから「家族の不和」、「生活苦」、「うつ病」を引き起こして自殺に至る。 つまり統計的に見ると、自殺の根本要因には社会的な要因があることが多い。日本においては、高度救命救急センター搬送の自殺未遂者の80%以上について、DSM-4基準に基づく精神疾患が認められた。また自殺既遂者305名の遺族調査によれば39%がうつ→自殺という経過をたどっていた。ただしうつ病は自殺の根本要因ではなく、同調査は他の根本要因がうつを引き起こしていることを明らかにしている。

●赤ちゃんポスト

設備の目的は、赤ちゃんを殺害と中絶から守ることにある。日本では唯一、熊本県熊本市にある慈恵病院がこのシステムを採用しており、同病院では「こうのとりのゆりかご」という名称を使用している。平成19年から平成25年11月30日までに同病院が相談を受けたケースのうち特別養子縁組に至った190件中、43件が若年層の妊娠によるものであり23%の母親は15歳未満であったという。中には強姦の被害者や、小学5年生の出産のケースもあったという。相談を重ねた結果自分で育てることにしたケースが235件あり、その他も含めて453人の赤ちゃんの命が中絶などから救われた。

●臓器移植法

第6条において、死亡した者が臓器移植の意思を生前に書面で表示していて、遺族が拒まない場合に限り、｢脳死した者の2009年の法改正により、2010年1月17日からは、臓器を提供する意思表示に併せて、親族に対し臓器を優先的に提供する意思を書面により表示できることになった。また2010年7月17日からは、本人の臓器提供の意思が不明な場合にも、家族の承諾があれば臓器提供が可能となった。これにより15歳未満の者からの脳死下での臓器提供も可能になった。身体｣を｢死体｣に含むとしてその臓器を摘出できると規定する。

●老々介護

高齢者が高齢者の介護をせざるをえない状況のことで、日本のような高齢化社会を形成している国家ではよくみられるケースである。高齢の夫婦や親子、兄弟において妻が夫の介護を、息子が母の介護を、妹が姉の介護をというケースなど様々なケースがあり、家族が共倒れする危険性や介護疲れによる心中事件もあることから大きな社会問題となっている。老老介護の増加に伴い、認知症の高齢者を介護する高齢者自身が認知症を患い、適切な介護が出来なくなる「認認介護」も増加している。この場合、第三者のケアが必要となるが、プライバシーの問題もあってなかなか家庭内に立ち入ることが出来ないのが問題である。

●代理出産

代理母出産については、生殖補助医療の進展を受けて日本産科婦人科学会が1983年10月に決定した会告[2]により、自主規制が行われているため、日本国内では原則として実施されていない。しかし、代理母出産をそのものを規制する法制度は現在まで未整備となっている。2008年4月、日本学術会議は、代理懐胎の法規制と原則禁止などを内容とする提言を行った。

●終末期医療

終末期の患者は、老衰、ガン、アルツハイマー型認知症、レビー小体型認知症、筋萎縮性側索硬化症、筋ジストロフィー、パーキンソン病などの進行により、特定の臓器の機能不全または多臓器不全になっているので、医学的・生物的に延命は不可能であり延命治療は行なわず、病気や障害からの回復や、病気や障害の進行の遅延や、心身の機能の維持を目的とする医療も不可能であり行なわない。終末期の患者に対して身体的苦痛や精神的苦痛を緩和・軽減することによって、人生の質、クオリティ・オブ・ライフ（QOL）を維持・向上することを目的として、医療的処置（緩和医療）に加え、精神的側面を重視した総合的な措置がとられる。

●医師不足

医師の絶対数の不足、病院での必要医師数の不足、地域偏在による不足、診療科に属する医師の需給不均衡による不足、給与レベルに属する医師の偏在による不足、外来患者数に対する医師不足、業務量増大による医師不足、集約化不足による医師不足がある。

●インフォームド・コンセント

医療行為（投薬・手術・検査など）や治験などの対象者（患者や被験者）が、治療や臨床試験・治験の内容についてよく説明を受け十分理解した上で（英: informed）、対象者が自らの自由意思に基づいて医療従事者と方針において合意する（英: consent）ことである（単なる「同意」だけでなく、説明を受けた上で治療を拒否することもインフォームド・コンセントに含まれる）。説明の内容としては、対象となる行為の名称・内容・期待されている結果のみではなく、代替治療、副作用や成功率、費用、予後までも含んだ正確な情報が与えられることが望まれている。また、患者・被験者側も納得するまで質問し、説明を求めなければならない。

●ホメオパシー

ホメオパシーとは、「その病気や症状を起こしうる薬（やもの）を使って、その病気や症状を治すことができる」とする18世紀末から19世紀初期にかけてザムエル・ハーネマン（英語版）（1755-1843）が唱えた臨床医学観である。日本では、与えるべきビタミンKシロップを与えず、いわゆる「レメディー」を用いて新生児を死に至らしめたとして助産師が訴訟を起こされた（「山口新生児ビタミンK欠乏性出血症死亡事故」参照）ように、現代医学や科学的な思考の否定をその構造にもつホメオパシーの危険性を指摘する声は高まっている。

●危険ドラッグ

日本では「いたちごっこ」、海外ではモグラ叩きと称されるように、薬物の規制によって、規制した薬物とは異なるが類似した構造や作用を持つ、新たな薬物が登場することが繰り返されている。流通する新規向精神薬は、2013年までを合計して348種類が同定されており、特に2013年には約100種類増加しており、麻薬に関する単一条約と向精神薬に関する条約によって現行で規制されている薬物合計234種類を上回っている。

●健康寿命

日常的に介護を必要としないで、自立した生活ができる生存期間のこと。厚生労働省は、2010年の統計では日本人の健康寿命は男性で70.42歳、女性で73.62歳であると2012年6月に発表した。

●卵子凍結保存

体外受精を行い子宮に戻す目的で、未受精卵を凍結保存する技術のこと。従来は、若年女性がん患者が化学療法や放射線療法を受ける前に卵子を体外に取り出すことによって、治療による生殖細胞への影響を回避する方法として試みられるものであったが、近年パートナーがいない女性が将来の妊娠に備えて自分の卵子を凍結保存する事例が増えている。

●TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）

環太平洋地域の国々による経済の自由化を目的とした多角的な経済連携協定 (EPA) である。貿易が自由化することで国民皆保険制度の崩壊、営利企業の病院経営参入、外国人医師の受け入れ、混合診療の全面解禁が挙げられる。

●医療過誤

医療過誤は、日本においては、刑事責任（業務上過失致死傷など）および民事責任（被害者に対する債務不履行又は不法行為に基づく損害賠償責任や使用者による懲戒など）の原因となり得る。医療過誤の民事訴訟は年間800件程度だが、患者側の勝訴率は約2割であり、これは医療機関側の過失が明らかな場合、訴訟前和解（示談）となる場合が多いためである。

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